投資について調べてみた

最近「中田敦彦のYouTube大学」を見ていて、ちゃんと投資をしないとなーという気持ちになったものの、投資に関しては全くの素人だし書籍を読み込むほどの情熱も持てないので、YouTubeを見たり証券会社のWebサイトを見たりしながら、投資関連の知識をメモしていこうと思います。

前提知識

所得税 (会社員の場合)

• 所得税 = 課税所得 * 所得税率
  • そもそも「所得」とは収入からその収入を得るために使った経費を抜いた金額というような意味
  • 課税所得は、課税対象になる所得のこと（課税対象は給与収入ではない）
  • 所得税率は、累進課税。課税所得が多いほど税率が高くなる。最高で45%
• 課税所得 = 給与収入 - 給与所得控除 - 所得控除
  • 給与収入は会社から支払われる給与・賞与の合計金額
  • 給与所得控除は、給与収入から計算さる。収入が多いほど控除額も大きくなるが上限195万円。給与所得控除は「みなし経費」とも言われる
  • 所得控除は14種類
    • 基礎控除は、普通の人は48万円
    • 社会保険控除とは、社会保険料の全額を控除するもの。社会保険料は、標準報酬月額に対して、健康保険料で約5%、厚生年金で9%。相当持ってかれる。40歳以上はさらに介護保険料も
    • その他、扶養控除・配偶者控除
  • 事業主の場合は、課税所得 = 売上 - 経費 - 所得控除になるらしい
  • 投資額は、会社員でも事業主でも経費扱いにはできない（控除対象にならない）
  • ちなみに、給与所得 = 給与収入 - 給与所得控除らしい

住民税

• 住民税 = 所得割 + 均等割
  • 均等割
    • 前年の所得に応じて決まる金額。税率は、都道府県税と市町村税を合わせて10%
    • 均等割 = (前年の総所得 - 所得控除) * 10% - 税額控除
    • 計算式はほぼ所得税と同じ。控除額が少しと、前年をベースにしている点が違う
  • 所得割
    • 都道府県税と市町村税を合わせて5,000円
• 住民税は退職の翌年も発生する

運用益に対して20%の税金がかかる

• 源泉徴収ありの証券口座
  • 面倒な確定申告の手続きをしなくて済む
  • 証券を売却した時に源泉徴収される
    • 株を売却して100万円の利益が出た => 20%の20万円が証券口座から天引きされる
    • 同じ年に株を売却して50万円損をした => 20%の10万円が証券口座に還付される
  • 給与所得ありの人で年間の運用益が20万円以内の場合、本来税金を払う必要がないのに税金を払わなくてはいけなくなる
    • 残念ながら還付されない
    • 証券を売らなければ源泉徴収されることもないので、長期投資の場合は特にデメリットにはならない
  • 損益通算（他の証券口座で出た利益と損失を合算して最終的な税額を決めること）をやりたい場合は確定申告が必要
• 源泉徴収なしの証券口座
  • 確定申告で税金を確定させる
  • 損益通算した上で、年間を通じての利益に対して20%に税金がかかる
  • 給与所得がある場合は、年間の運用益が20万円以下なら税金を払わなくていい

証券会社で資産管理するリスク

• 投資信託は、販売会社（証券会社など）・運用会社・信託銀行（資産管理）の3社で成り立つ
• 販売会社や運用会社が倒産しても顧客の資産には影響なし
• 信託銀行が倒産しても、顧客の資産は「分別管理」されているので保護される
  • 破綻した際は、他の信託銀行に移管されたり、破綻時の基準価格で売却
  • きちんと分別管理されていれば預金より（預金は銀行により運用されている）、倒産時になくなってしまうリスク少ないっぽい
  • 楽天証券の分別管理の説明
  • とはいえきちんと分別管理されているかは運営次第なところもある
• うまく分別管理できてなくてお金が万が一戻ってこないときは、投資家保護基金制度というのがあって一人当たり上限1,000万円まで保証してくれる

預金リスク

• インフレリスク
• 円安リスク
  • 輸出企業には有利に働くが、輸入品の値段が上がるので一般消費者には不利
• 銀行破綻リスク
  • ペイオフで1銀行あたり1000万円までは保証される

覚えておくべきと思ったこと

• 所得税や住民税は課税所得に対して課税されるが、投資金額は基本控除対象にならない（※ただし後述するiDeCoでは控除対象にできる）
• 金融商品を売ると、運用益に対して20%課税される（ちょいちょい買い替えとかしてると複利の効果が減るので損する）
• 年間運用益20万円以上が前提であれば、源泉徴収ありの口座の方が手続きが減る分よさそう
• 預金にも相応のリスクがある
• 証券会社が倒産しても大丈夫っぽい

参考にさせていただいた動画

• 日本の所得税の税率や仕組みを、税理士が分かりやすく解説！計算する前に見てほしい！【確定申告シリーズ③】
• 【結論は大丈夫】投資信託を販売する銀行や証券会社が破綻したらどうなる？運用会社や信託銀行の役割も解説

インデックス投資

インデックスファンド

• 日経平均・S&P500、NYダウ、全世界株式インデックスのような株価指数（インデックス）と同じ値動きを目指すファインド
• メリット
  • 小額で分散投資ができるし、複数の企業に分散投資した形になるでリスクが少ない
  • 良いインデックスに連動するファンドであれば、自動的に構成する企業が新陳代謝する
  • 企業調査などが不要で運営コストが少ないため、信託報酬手数料が少ない
  • 長期で保持すればプラスになる可能性が非常に高い（良いインデックスであれば）
• 持ち方
  • 結局は長期で持っておくことで確実にリターンを狙う方式なので短期的に一喜一憂して行動を起こすのはよくない
  • 10年の値動きを考えると短期の値動きは大した意味はない
  • よくない行動
    • 購入投資タイミングを測る
    • 短期売買する
    • 他の人の投資成績を気にする
• 米国株式インデックス vs 全世界株式インデックス
  • 直近10年は米国株式は3倍、全世界株式は2倍
  • 全世界株式の方がリスクは小さい
  • 米国株式の方がリスクは大きい。とはいえ、企業のグローバル化も進んでるので、リスクは昔より減ってる
  • 専門家も長期的に見て、どちらが良いとは言い切れない（どっち派も
• インデックスの具体例
  • S&P500
    • ニューヨーク証券取引所、NYSE MKT、NASDAQに上場している銘柄から代表的な500銘柄の株価を基に算出される、時価総額加重平均型株価指数
    • 歴史的には、短期だとマイナスもありえるが、15年以上の長期なら確実にプラス（10年: -1.47〜19.61、15年: 4.21〜19.10、20年: 6.46〜17.99）
    • 1973年から2018年までの長期的なS&P500の利回りは年平均で7.1％。30年保持すれば複利効果で8倍になる高水準
    • 投資の神様ウォーレンバフェットも、死後は資産の90%をS&P500に10%を短期国債に投資しろと指示を出した話で有名
    • インデックス投資先とては第一候補
    • リスク
      • 年利率で見ると、30%ぐらいの年はマイナスになる。10年のうち3年はマイナスになるということ。
      • 為替リスク。ここ10年でも1ドル=80円〜120円ぐらい変動しいる
      • 国産分散投資と米国株投資はどっちが勝つかわからない
        • 歴史的には半々ぐらい。国際分散した方が良いかは個人の判断
    • このインデックスをベンチマークにしている商品
      • eMAXIS Slim米国株式(S&P500)
      • SBI・バンガード・S&P500インデックス・ファンド
  • FTSEグローバル・オールキャップ・インデックス
    • FTSE社が提供している全世界株式指数（時価総額加重平均型）
    • 全世界株式市場（47カ国）の約7,400銘柄で構成し、全世界の株式市場の時価総額の98%をカバー
    • 世界全体の経済成長に連動する。直近10年で約2倍
    • このインデックスをベンチマークにしている商品
      • 楽天VT（楽天・全世界株式インデックス・ファンド）
  • MSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス
    • MSCI社が提供している全世界株式指数（時価総額加重平均型）
    • 全世界株式市場（45カ国）の約2,400銘柄で構成し、全世界の株式市場の時価総額の85%をカバー
    • FTSE指数と動きは同じで、期待利回りはほとんど変わらない
    • このインデックスをベンチマークにしている商品
      • eMAXIS Slim全世界株式
        • 分配金は再投資に回されるがその際の課税のされ方が楽天VTは三重課税だがこちらは二重課税なので、長期投資前提であればこちらの方が良いらしい
        • 楽天VTは直近二期の実質コストが0.297%だったのに対して、こちらは0.209%でこちらが良いらしい
      • 三菱ＵＦＪ国際－ｅＭＡＸＩＳ　Ｓｌｉｍ　全世界株式（オール・カントリー）
  • topix（東証株価指数）
    • 東証第一部上場株の全銘柄の時価総額を1968年当時の時価総額（8兆6020億円）を100として表した指数
    • 1989年に最高値を記録。その後は上がったり下がったりだいたい横ばい
    • あまりに投資先として魅力がないので、これ以上調べる気がおきなかった...

お金の面以外でインデックス投資のいいところ

• 勉強が不要なので、自分の時間を持てるところ
• マイナスになった時に精神的に楽
  • 個別株がマイナスの時は相当不安になるらしいけど、歴史的に必ずプラスに戻ってきたインデックスの場合は不安が少ないらしい

覚えておくべきと思ったこと

• 投資に時間をかけたくないし、リスクも負いたくないし、精神的に追い詰められたくないので、インデックス投資がよさそう
• 直近10年は米国株式が全世界株式よりも優位だが、長期的にどうなるかは誰にもわからない
• 米国株式なら「eMAXIS Slim米国株式(S&P500)」、全世界株式なら「eMAXIS Slim全世界株式」を選んでおけば間違いなさそう

参考にさせていただいた動画

• 【徹底比較】米国株式と全世界株式はどっちがおすすめ？過去の利回りを比べてみた
• 第38回 【危険】S&P500に投資すれば絶対に儲かると信じている人に伝えたい3つのこと【初心者向け】【社会・トレンド】
• 長期インデックス投資が最強である5つの理由【つまらない投資だから】
• 【知らないと危険】米国株(S&P500)に集中投資して大丈夫？2つの注意点を知っておこう
• 【徹底比較】楽天VTとeMAXIS Slim全世界株式(オールカントリー)はどっちがおすすめ？実質コストや利回りを比べてみた

ニーサ（NISA）

• ニーサは、2014年にスタートした個人投資家のための税制優遇制度
• ニーサ口座での運用益は課税対象にならない
• 預金に偏ってる個人の金融資産を市場に流通させ経済を活性化させるために導入された
• ニーサには一般ニーサ・積立ニーサ・ジュニアニーサの三種類がある

一般ニーサ vs 積立ニーサ

• 共通の特徴
  • 非課税対象: 配当金・分配金・売却益
  • 枠の再利用はできない
    • 例) 積立ニーサの場合、年間の合計購入額が40万円まで。40万購入=>10万売却=>10万購入はできない
  • 損益通算はできない
    • ニーサ口座と一般・特別口座間で損益通算はできない
• 一般ニーサの特徴
  • 利用者: 20歳以上の個人
  • 投資可能期間: 2023年12月末まで
  • 投資方法: 積立、スポット購入
  • 年間投資上限: 120万円
  • 非課税保有期間: 5年
    • 非課税保有期間を迎えたら特定口座へ移管される
      • 特定口座へ移管した際は課税されない
      • 移管した金額を基準にして増加した場合は、売却時に課税される
        • 例) 移管時に80万円だとして、100万円の時に売却したとすると、(100-80) * 0.2 = 4万円課税される
        • 例) 移管時に80万円だとして、79万円の時に売却したとすると、課税されない
  • 対象商品: 国内株式・海外株式・投資信託
• 積立ニーサの特徴
  • 利用者: 20歳以上の個人
  • 投資可能期間: 2037年12月末まで
  • 投資方法: 積立
  • 年間投資上限: 40万円
  • 非課税保有期間: 20年
    • 非課税保有期間を迎えたら特定口座へ移管される（一般ニーサと同じ）
  • 対象商品: 国の基準を満たした投資信託（信頼性高い）
  • リスク
    • 20年後の暴落してたら？
      • 単純に非課税メリットがなくなるだけ。課税口座で運用してたのと一緒
      • 期間分散してるので、トータルではプラスになる可能性が高い
    • 値下がり時に慌てて損切りするとダメ
      • S&P500でも年率だと3割ぐらいマイナスになるが、長期だと必ず復活する（これまでの歴史では）

シミュレーション

• 前提
  • 一般ニーサも積立ニーサも年利率5%の金融商品を購入する
  • 非課税限度額を超えた分は、課税口座で運用資金残額分だけ年利率5%の金融商品を購入する
  • 毎年1/1に全額購入する
  • 購入した金融商品は長期保存し、20年目の12/31に証券を全額売却する
• 結果

運用方法	入金額(万円/年)	売却額(万円)	課税額(万円)	振込額(万円)	節税額(万円)
積立ニーサ	40	1389	0	1389	118
一般ニーサ	40	1389	78	1311	40
積立ニーサ+課税口座	80	2778	118	2660	118
一般ニーサ	80	2778	156	2621	79
積立ニーサ+課税口座	120	4166	236	3931	118
一般ニーサ	120	4166	235	3932	119

ジュニアニーサ

• ジュニアニーサの特徴
  • 利用者: 0〜19歳の個人
  • 投資可能期間: 2023年12月末まで
  • 年間投資上限: 80万円
    • 2020年度に開始したとして、80 * 4 = 320万円が最大投資額となる
  • 非課税保有期間: 5年
    • 5年経ったら「継続管理勘定」という口座へ自動で移管される
    • 「継続管理勘定」では新規買い付けはできないが売却はできる。その際、売却益は非課税となる
    • 子供が満20歳（1/1に20才になる年）の前年12/31までは非課税運用ができる
    • 子供が満20歳になったら
      • 通常の課税口座に証券を移管する？
      • 時価で売却して、ニーサ口座を解説して運用資金にする？
  • 払い出し
    • 制度廃止後はいつでも払い出しOK

覚えておくべきと思ったこと

• 上限額を長期で持つ前提なら節税額はほぼ差がないので、運用額が少ない積立ニーサを選んでおけば間違いなさそう
• 子供が満20歳になるまで320万円を非課税で運用できることを考えると、ジュニアニーサは投資を一定額以上行うのであればやらない手はない

参考にさせていただいた動画

• 第7回 NISAと積立NISAって何？【お金の勉強 株式投資編】
• 第140回 【廃止決定】それなのに、ジュニアNISAをおすすめする理由【株式投資編】

iDeCo

• 個人型確定拠出年金で、個人で作る年金のようなもの
• 「一時金」として受け取ることも、「年金」として受け取ることもできる

iDeCoの特徴

• 利用者: 20〜60歳の個人
• 投資可能期間: 加入から60歳まで（10年延長可能）
• 年間投資上限: 14万4000円〜81万6000円
• 払い出し: 60歳まで原則不可能（これが最大のデメリット）
• 所得控除: 積立金額が全て所得控除の対象になる => 所得税・住民税を節税できる
  • 所得税率および控除額はこちらのように、課税所得が増えるほど税率が上がる
  • 課税所得額(円) * 税率(%) - 速算控除額(円) = 所得税(円)
    • 例) 6,000,000(円) * 20(%) - 427,500(円) = 772,500(円)
• 運用益は非課税になる
• 払い出し時に課税されるが、通常の所得税や住民税よりは税額は少なくなる

受け取り方

• 「一時金」として受け取る場合は、「退職金」扱いとなる
  • 退職所得 = (収入金額 - 退職所得控除額) * 1/2
  • 退職所得に対しても、こちらの所得税率が適用される。ただし申告分離課税方式が適用されるので、他の所得（給与所得）とは合算されない。
  • 退職所得控除額は、勤続年数により決まる
    • 2年以下 => 80万円
    • 3年以上20年以下 => 40万円 * 勤続年数
    • 21年以上 => 70万円 * 勤続年数 - 600万円
  • 退職所得控除はかなりの金額になるので、会社員の場合はよっぽど運用益がなければ、課税対象になることはない気がする
    • 例) 24〜60歳で勤続36年、最初から企業型DCのない会社員が上限額を拠出し続けたケース
      • iDECOでの税額: 41.8万円
        • 退職所得控除: 70万円 * 36年 - 600万円 = 1,920万円
        • 合計拠出額: 2.3万円 * 12ヶ月 * 36年 = 993.6万円
        • 売却金額: 2,338万円（利率5%で運用できたとして、雑な試算で36年目の12/31での金額）
        • 課税所得: (2,338万円 - 1,920万円) * 1/2 = 209万円
        • 所得税額: 209万円 * 10% = 20.9万円（課税所得が195万円〜330万円のレンジなので、所得税率は10%）
        • 住民税額: 209万円 * 10% = 20.9万円（均等割で税率10%）
      • 本来の税額: 269万円 + 298万円 = 567万円
        • 毎年の節税額: 2.3万円 * 12ヶ月 * 30% * 36年 = 298.1万円（課税所得が330万円〜695万円のレンジで所得税率20%、住民税10%と仮定して）
        • 運用益への税金: (2,338万円 - 993万円) * 20% = 269万円
      • トータルの節税額: 567万円 - 21万円 = 564万円
    • 例) 24〜60歳で勤続36年、40歳から企業型DCのない会社員が上限額を拠出し続けたケース
      • iDECOでの税額: 0円
        • 退職所得控除: 70万円 * 36年 - 600万円 = 1,920万円
        • 合計拠出額: 2.3万円 * 12ヶ月 * 20年 = 552万円（利率5%で運用できたとして、雑な試算で20年目の終わりで883万円）
        • 売却金額: 883万円（利率5%で運用できたとして、雑な試算で20年目の12/31での金額）
        • 課税所得: (883万円 - 1,920万円) * 1/2 = 0円
        • 所得税額、住民税額: 0円
      • 本来の税額: 269万円 + 298万円 = 567万円
        • 毎年の節税額: 2.3万円 * 12ヶ月 * 30% * 20年 = 165.6万円（課税所得が330万円〜695万円のレンジで所得税率20%、住民税10%と仮定して）
        • 運用益への税金: (883万円 - 552万円) * 20% = 66.2万円
      • トータルの節税額: 66.2万円 - 0円 = 66.2万円
• 「年金」として毎年分割で受け取る場合は「雑所得」扱いになる
  • こちらに公的年金等に係る雑所得の金額の計算方法が記載されている
    • 65歳未満なら60万円まで0円、65歳以上なら110万円まで無料
  • 雑所得にかかる税額: 雑所得 * 5.105％
• 「一時金」と「年金」を併用することもできる
  • 税金がかからない金額（＝退職所得控除の額）まで「一時金」として受けとり、残りを「年金」として受け取れば税金を1円も納めなくていいっぽい

覚えておくべきと思ったこと

• よっぽど若いうちから初めて資産額が増えすぎたり、FIREしたりでもしない限りは、非課税で「一時金」として受け取ることができると思われる
• しかも万一オーバーしても、オーバー分は「年金」として受け取ることで、毎年一定額までは非課税で受け取れる
• ただし、60歳まで原則不可能というのが最大のデメリット（例えば途中で病気でまとまったお金が必要になったとしても引き落とせない）

参考にさせていただいた動画

• 第8回 iDeCoって結局お得？【お金の勉強 株式投資編】

さいごに

今後意見が変わる可能性もありますが、今回調べた感じだと

• 税制優遇される範囲（積立ニーサ、ジュニアニーサ、iDeCo）で
• インデックスで米国株式＋全世界株式をバランスよく

という方針でリスクをなるべく抑えつつ、投資を初めてみる気になりました。